美容師：理容師:福祉・介護に関する資格、仕事情報

美容とは、美容師法で

「パーマネントウエーブ、結髪、化粧などの方法により、容姿を美しくすること」

と定義されています。

肌や髪の手入れなど人間の生理機能に働きかけて美しくする「美容」と人工的なものを加えて美しくする「美粧」に分けられ、メイク、染毛、着付けなどが美粧にあたります。

理容とは、容姿を整えるという意味の言葉で、男性に対して使われます。

理容師は、顔そり、頭髪の刈り込み、洗髪、整髪などをおもに行い、そのほか髪のアイロンかけ、染毛などもします。

資格のある人でなければ、どちらの業務も従事することはできません。

1948年に理容師法（理髪師と美容師をあわせて理容師といった）が制定され、インターン制度や試験制度が整えられました。

しかし、理容師と美容師では仕事の範囲が異なるため、一つの法律でおさめるのはむずかしく、1957年には美容師法が成立しました。

相手の髪や肌にじかに触れるので、清潔感はもちろん、髪を扱うソフトさと丁寧さ、常に流行の髪型や技術を学ぶ向上心も必要です。

おもに美容院、理容院やエステティックサロン、結婚式場などで仕事をします。

かつては、美容師、理容師とも「将来は自分の店をもちたい」という独立自営志向が強かったのですが、スペシャリストとして創造的な仕事をしたいという傾向が目立つようになりました。

テレビや舞台関係のヘアメイクの担当になったり、メイクアップアーティストへ転向する人もいます。

また、最近は美容業と理容業の境界があいまいになってきて、今後は美容院と理容院を統合した店や、両方の資格をもつ人が増えることも予想されます。

美容師・理容師の仕事は、昔から「独立できる仕事」として人気の高い職種です。

腕のよい美容師になるには10年は必要といわれ、技術のよしあしで収入が変わる実力の世界です。

一人前の美容師・理容師の年収は、30歳前後で400〜700万円といわれています。独立開業には、資金力と経験と技術とセンスが要求されます。

開業資金は地域によりますが、美容院の場合、不動産に1，500万円、美容器具など1，500万円が平均です。

経営を特徴づけるのと、技術を社会福祉にいかすという両方から、

最近は、美容師らによるボランティアグループが老人ホームの訪問を定期的に行ったり、老人施設への出張サービスを行うなど、高齢社会のシルバービジネスも広がりつつあります。

また、お化粧サービスで情緒面を活性化させることで、痴呆症の女性患者がいきいきしてくるという効果も提唱され、メークセラピーを手がける人も出てきています。

そのほか、お年寄りの介護をしながらカットやパーマなどの髪の手入れをし、介護で外に出られない家族の髪も整えるという、福祉美容師の存在も注目されています。

資格を取るには

学科試験と実地試験を同時に受験

理容師法、美容師法の改正により、2000年度から資格の取り方や試験内容が新しくなりました。

同法のおもな改正点は次のとおりです。

1．都道府県知事の認可から、厚生大臣認可になったこと

2．従来のインターン制度の廃止

3．学科試験と実地試験が同時に受験できるようになったこと。

つまり、高校卒業後（厚生省令の定める要件に該当する中学卒業者も可）、養成学校で2年以上学んでから国家試験に合格すると、免許が得られます。

養成学校は、必ず厚生大臣指定の学校でなければなりません。

養成制度が変わったため、養成学校も新しいカリキュラムに対応することになります。