作業療法士
障害をもつ人やお年寄りに作業療法を提供し、社会復帰を手助けします。
同じリハビリでも理学療法士と役割は少し違います。
医療リハビリの担い手
心身に障害をもつ人や加齢による障害をもつ人に、本来備わっていた生活能力の機能を回復したり、
または障害を補うため新たに能力を開発する訓練や指導をすることを作業療法といいます。
その担い手を作業療法士といいます。
理学療法士と同じく、リハビリテーションのプロフェッショナルです。
医師の指示に従い、リハビリを進めていきます。
応用動作能力と社会適応能力にかかわるリハビリを受け持ちます。
手芸や工作通じ機能改善
リハビリを進めるうえでは社会的、教育的な側面から相手を理解することも必要になってきます。
そういった多角的なかかわり方は仕事の性質上、理学療法士に比べ、作業療法士のほうが強く求められてきます。
では実際、2つの療法士の仕事はどう違うのでしょう。
作業療法士は、専門用語でＯＴ（オキユペーショナル・セラピスト）とよばれます。
身体障害や精神障害、発達障害、老年期障害など、あらゆる障害をもった人たちに対し、手芸や工作などの作業を通して、機能回復のための援助をしていきます。
理学療法士が、曲げる、伸ばす、立つ、歩くなど、身体の基本的な動作の回復を手助けするのに対し、
そうして回復した機能を日常生活にいかせるように、実践的に応用していく訓練をするのが作業療法士です。
具体的には、歯を磨く、靴をはく、服を着るなどといった、日常生活に必要な動作の訓練や改善です。
また、社会的側面が強い仕事としては、治療を終え、障害の回復期を過ぎた人たちに、今後の生活全般についても、援助をしていきます。
援助の内容は生活習慣の改善や金銭の管理、健康維持についてなど、さまざまです。
機能回復の訓練は、絵画や陶芸など手先の器用さが要求される作業を用いてなされます。
知的障害者の場合は、音楽ゲームなど遊びを通じて、感情の表現の発達を促します。
作業療法士は理学療法士とともに、さまざまな病院、福祉施設には欠かせない存在です。
同じリハビリテーション担当であっても、仕事の内容はそれぞれに違うことは、さきほど説明したとおりです。
理学療法士が必要であれば、必ずそのあとを引き継ぐ作業療法士の訓練も必要になります。
当然働く場所が似通ってきても、不思議はないでしょう。
施設の性格上、多少の比重の差こそありますが、だいたい理学療法士と同じ場所で活躍しています。
社会福祉施設には約1，200人
ざっと職場を比べてみましょう。
一般の病院や精神・神経科病院、リハビリテーション病院、リハビリテーションセンターなど保健医療機関で働いている人がもっとも多く、
作業療法士の有資格者約1万1，000人のうち、9割近くになります。
残りの1割ほど、約1，200人あまりが、福祉関連の仕事についています。
この比率までもが、理学療法士に近い数字です。
近年就職が増えてきている社会福祉施設をみても、多い順に児童福祉施設、老人福祉施設、身体障害者更生援護施設となっており、こちらも理学療法士と同様の結果になっています。
さて、施設における各職業の構成人員数ですが、ニーズの差もあり、いずれの施設でも作業療法士より理学療法士の人数のほうが上回っています。
ところが、精神障害者社会復帰施設だけは逆転して作業療法士が多く勤務しています。理学療法士1人に対して、作業療法士は83人います。
精神障害者社会復帰施設は、精神障害者の社会復帰をめざし、作業訓練や日常生活に必要な指導などをする施設の総称です。
具体的に、精神障害者生活訓練施設や精神障害者入所・適所授産施設などがあります。
ここには、一定の作業能力はあるけど、一般企業への就職がむずかしい人たちが通っています。
作業療法士が施す日常生活の改善や作業の訓練が直接、必要になるのです。
作業療法士の数は、1998約1万1，000人。
同時に国家試験が始まった理学療養士の2万1，300人の約半数です。
前にも述べたとおり、これまでのおもな就職先は、総合病院やリハビリテーションセンターなど保健医療機関が中心でした。
しかし、福祉分野にも、徐々に活躍の場は広がってきています。
もともとは、身体障害者更生援護施設などで、機能回復のための援助を担当してきました。
それに加えて、老人福祉施設でのニーズも高まってきています。
特別養護老人ホームやデイサービスセンターでは、寝たきりの減少をめざし、積極的に機能維持・回復のための訓練を取り入れるようになってきました。
自治体によっては、保健所などでも行っています。
都道府県の福祉人材センターに寄せられるこれら社会福祉施設の求人状況では、医療機関や施設の需要に対し、まだ作業療法士は不足ぎみです。
これは理学療法士にもいえることです。
新ゴールドプランを受け、専門学校はじめ養成学校では、1999年度中に1万5，600人の有資格者を送り出す態勢でいます。
給与体系は個々の施設によりますが、短大卒の常勤職だと、基本給17万円から20万円（理学療法士も同様）ぐらいの間。
ほかの福祉職よりは、いくぶん高めです。
これらの社会福祉施設では、定期採用はなく、欠員や新規サービスを行うときのみの募集になります。
チャンスを逃さぬように、福祉人材センターや養成学校に寄せられた求人をしっかり見ておきましょう。
作業療法士が不足する一方で、社会福祉施設での常勤採用は次第に減ってきています。
施設運営上、人件費の予算に余裕がないため、非常勤化の傾向は明らかです。
それによって、給与体系も日給、時給とさまざまに分かれてきました。
契約の内容は、施設ごとさまざまです。
ちなみに、一部を紹介しますと、養護老人ホームで、午後4時間ほどのリハビリ指導をする人の場合、1回、1万6，000円の契約を交しています。
単純に時給に直せば4，000円です。
また、デイサービスセンターで1日2時間のリハビリを週3回こなす人は、時給5，000円で契約しています。
非常勤ではありますが、ほかの福祉職の非常勤と比べて、比較的高い水準となっています。
今後、シルバーサービス産業が参入を考えている在宅福祉サービス分野や有料老人ホームなどでも、需要は高まりそうです。
これら企業で、社員として採用される人も増えていくでしょう。
個人契約で働く作業療法士も多くなりそうです。
福祉と医療の現場では、指導のしかたや役割も変わってくることは、理学療法士の「職場の基礎知識」の欄で紹介しました。
では、どういったタイプの人が福祉方面向きなのでしょう。
医療施設では、機能回復という共通の目的が治療側、患者側双方にあり、やらねばいけないことは明確ですから、意志統一は容易です。
また、医療スタッフも多く、相談や協力も比較的気軽にできます。
ところが、もっぱら高齢者や知的障害者を対象とする社会福祉施設では、サービスの相手とのコミュニケーションがむずかしいこともあります。
リハビリを進めるには、より意思の疎通が必要なので、まず、相手の話をきちんと聞けるかです。
動作や挙動にも注意し、個々に必要とされるリハビリを、逆に療法士のほうから兄い出し、訓練に導いていきます。
説明もいります。押しつけのリハビリは効果があがらないからです。
また、社会福祉施設には介護職員や指導員など、いろいろな職種の人がいます。
異業種の人にも自分の仕事を理解してもらわなくてはいけません。
医療の癌門家集団である病院とは、環境が違います。
専門用語などは避け、だれにもわかる言葉で話すよう心がけることも大切です
せっかちにまわりの理解やリハビリ成果を求めずに、根気よく、相手の立場を考えられる思いやりの心が、強く求められる職場です。
作業療法士として働きたいのなら、必ず国家試験を通らなければいけません。
民間の社会福祉施設でもシルバーサービス産業でも、どこでもこの条件は同じです。
もちろん、非常勤職の募集であっても、変わりません。視覚障害者には、弱視用試験が用意されています。
資格を取るには
養成学校で3年以上学んで
高校を卒業して、大学や短大、専門学校で必要な知識、技術を3年以上学べは、国家試験を受けられます。
通信制の養成学校はありません。
理学療法士は2年以上学んで
理学療法士で、文部大臣指定の学校または厚生厚生大臣指定の養成学校で、2年以上必要な知識と技術を学べば、国家試験が受験可能です。
外国で学んた人は認定ののち
外国で作業療法に関する学校を卒業、または免許を取得した人は、日本の養成所で学んだ人と同様の技術があると、厚生大臣が認定すれば国家試験を受けられます。
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カテゴリー：リハビリにかかわる仕事
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