理学療法士（PT)
身体リハビリテーションの専門家
医療のなかでリハビリテーションの果たす役割は次第に大きくなってきました。
そのリハビリテーションの主要部分を担当するのが、理学療法士であり、作業療法士です。
仕事のなかみを考える前に、まず最初に、リハビリテーションとは何かをよく理解してください。
病気や事故によりなんらかの障害をもった人に対し、障害を克服して社会で自立した生活を送れるようにする、さまざまな援助の手段をいいます。
この中には、身体や教育、あるいは職業など社会的側面までもが含まれますが、理学療法士が担うのはおもに身体面です。
専門用語で、ＰＴ（フィジカル・セラピスト）とよばれ、医師や看護士をはじめ専門職の人たちと連携して、治療を実践していきます。
たとえば、脳に異常が生じて、かろうじて生命の危険はまぬがれたけれど手足が不自由になった人がいたとします。
生命の危機を回避するまでの処置を担当するのはおもに医師です。
理学療法士、作業療法士の仕事は、その後、障害を最小限に食い止め、さらに残っている機能を回復していく手助けです。
残存機能を最大限に引き出してやるのです。
それには、中心となる運動機能回復に加えて、職業や教育といった方面からの理解も大切です。
広範な意味でのリハビリのうち、理学療法士が行うのは、基本的な運動能力を回復するための援助となります。
仕事は大きく2つに分けられ、筋力増強や車いす訓練などの運動療法と、光線や温熱、電気、マッサージなどによる物理療法があります。
治療にはまず、問題点を把握することが大切です。
そのうえで、プログラムを立案し、それにそって指導や援助を実行していきます。
義肢や装具の福祉機器の導入や日常生活の応用動作訓練、必要があれば障害者が生活する住宅や部屋の改造なども、指導します。
福祉施設でも求人あり
一般的にリハビリテーションという言葉から想像できる職場は、やはり医療施設ではないでしょうか。
けがをしたスポーツ選手が復帰をめざして、リハビリにはげむ姿はテレビなどでも、しばしば目にします。
実際、理学療法士の多くは、一般病院や精神・神経科病院、リハビリテーションセンターなどで働いています。
一方で、総数からみればさほど多くはないのですが、福祉現場に就職する人も増えてきています。
特別養護老人ホームやデイサービスセンターなど高齢者のための福祉施設でも、理学療法士を配置するところが増えてきました。
求人情報を探してみれば、福祉職のメインである介護職員や生活相談員に次ぐぐらいの求人があることがわかります。
在宅福祉サービスにおいても、必要度は増しています。
福祉施設のなかでも理学療法士の活躍が特に目立つのは、児童福祉施設と身体障害者更生援護施設です。
もちろん、老人福祉施設でも働いています。
身体障害者更生援護施設とは、特定の施設の名称でなく、先天性の疾患や事故により身体に障害をもった人たちへの、治療やリハビリを行っている施設の総称です。
理学療法士の働いている職場は、具体的には、肢体不自由児施設や重症心身障害児施設、肢体不自由者更生施設、身体障害者療護施設など。
リハビリが主要活動になる肢体不自由者更生施設などでは、主業務を担当する理学療法士理学療法士、作業療法士は中心的な存在です。
施設には、身体障害者手帳をもった原則18歳以上の肢体不自由者が入所し、生活指導や運動機能回復訓練を受けています。
全国に38ヶ所ほどの肢体不自由者更生施設があります。
全国に310ヶ所ある身体障害者療護施設は、肢体不自由者更生施設に比べ、障害者が生活をする場所といった側面が強くなります。
ここには、障害が重いため日常生活で常時介護を必要とする人たちが入所しています。
そのため、治療と、機能回復というより介護に比重があります。
理学療法士は医療・ケアスタッフとして、支援プログラムの一翼を担っています。
理学療法士になるには、国家資格が必要
有資格者は10年で3倍以上 リハビリ技術は欧米諸国を中心に発達しました。
日本では、1965年に「理学療法士及び作業療法士法」が制定されたのにともない、国家資格が整備され、初めて専門の理学療法士という職業が誕生しています。
1998年現在、理学療法士の資格取得者は2万1，300人を超えています。10年前と比べて3倍強にも増えています。
近年、理学療法士のもつ専門技術へのニーズが高まってきています。
薬物や外科治療だけで行ってきた、従来の「治療」とあわせて、その後の機能回復訓練までをも含めて、「治療」と考えるようになってきたからです。
新ゴールドプランで示された2000年までの人材養成目標では、理学療法士は作業療法士とともに1万5，000人です。
養成学校のほうの対応も着々と進み、1998年現在の入学定員は全国で3，610まで伸びました。
さきほど示した有資格者数からみても、理学療法士は余ることになりそうですが、現実には人材不足の状態が続いています。
しかし、あと数年で飽和状態になると危惧する関係者もいます。
以前は男性職場的なイメージが強かったのですが、女性の進出も盛んになりました。
理学療法士の職場をめぐる環境は、変革期を迎えています。
さて、社会福祉施設への就職状況ですが、総数の8．7％あまり、2，100人以上が働いています。
多い順に、児童福祉施設、老人福祉施設、身体障害者更生援護施設となっています。
ただし、理学療法士資格をもっとはかぎらない機能回復訓練（指導）員を含めての順番です。
在宅福祉サービスでもリハビリ
各施設が独自に行っている求人の傾向では、特別養護老人ホームやデイサービスセンターなどで採用が増えてきています。
高齢者の身体機能と健康の増進をはかる、などの目的で、理学療法Ｌのリハビリ技術が求められているのです。
また、訪問看護ステーションにおいても、医療ケアを受け持つ看護婦・士や医師に加え、リハビリを担当する理学療法士が必要になっています。
ただし、求人では非常勤の募集が目立つようです。
社会福祉施設などでは、ほかの福祉の職種と同様、人件費削減のため常勤職員を減らす傾向にあります。
一方、在宅介護サービスや有料老人ホーム事業に参入するシルバーサービス企業への就職も増えています。
どの施設、企業でも理学療法士の勤務形態はほぼ日勤。
給与は、一般職の地方公務員給与より概して高い水準にあります。
短大卒の常勤職だと最低17万円からぐらいです。
理学療法士は、「医師の指示のもとでリハビリテーションを行うこと」が義務づけられています。
あくまでも、チーム医療の一員として、リハビリを進めていきます。
ですから当然、理学療法Ｌは病院や社会福祉施設に勤務するのが普通でした。
しかし最近では、シルバーサービス企業に就職したり、個人で複数の施設と契約を結ぶなど、一専門家として独立した形で、仕事をする人も出ています。
もし、シルバーサービス企業に勤めたならば、理学療法士は、会社が提携している福祉施設などに出向き、外部協力者としてリハビリに携わることになります。
会社が契約するのは、病院や、特別養護老人ホームなどの社会福祉施設や在宅の高齢者などさまざまです。
だいたい1日に数か所の施設を歩くことになります。
福祉サービス関連の会社に入社して、訪問サービスを行っているある理学療法士を例にとってみると、1日の訪問先は3〜4ヶ所。
朝10時に会社が契約している社会福祉施設に出向き、機能訓練をするのを皮切りに、夜の6時近くまで訪問先でレクリエーション体操やリハビリ指導をこなしています。
リハビリへの考え方や個人の生活スタンスから、働く形態もいろいろに分かれてきています。
理学療法士になって、リハビリの専門家をめざしたいなら、まず国家試験に合格しなくてはいけません。どんな職場で働くにせよ、資格取得は絶対条件です。
資格を取るには
養成学校で3年以上学んで
高校卒業者は専門学校で3年以上理学療法の知識や技術を学ぶと、国家試験を受けられ、合格すると資格が取れます。
または、4年制大学か医療短大で3年以上学んでも同様です。
養成学校では夜間部を設けているところもあります。通信制はありません。
作業療法士は2年以上学んで
作業療法士の資格がある人は、文部大臣指定の学校か厚生大臣指定の養成学校で、2年以上理学療法士の知識と技術を学ぶと国家試験が受験できます。
外国で学んだ人は認定ののち
外国で理学療法に関する学校を卒業したか、免許を取得した人は、日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると、厚生大臣が認定すれば国家試験を受けられます。
施設と病院とで違うリハビリ
リハビリテーションとひと口にいっても、対象者、病院や施設の性格によって、おのずと方法や目的が違ってきます。
双方を経験したベテランの理学療法士らは、病院と福祉施設でのリハビリは、別のものだといいます。
どう違うのでしょうか。
まず、病院では事故や病気で損なった身体機能を回復するため、医師の治療のあとにリハビリを行います。
つまり明らかに治療の一環であり、社会復帰をめざすという目的が明確です。
一方、特別養護老人ホームでは、訓練という意味合いが薄れてきます。
利用者は日常の中の動作を少しでも支障なくこなせるように、無理せずに手足を動かしたりします。
社会復帰というより、現状維持のための健康管理といった要素が強くなります。
納得して続けていくためには、楽しめるような内容の工夫も必要です。
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カテゴリー：リハビリにかかわる仕事
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