視能訓練士（ORT）
目の前にあるものが見える。
あたりまえのことですが、この「見る」というあたりまえの機能が、不自由になったら、日常生活は思った以上に不便を強いられることになるでしょう。
こんなとき、頼れるのが視能訓練士なのです。
視能訓練士は、両眼視機能になんらかの障害をもつ人に対し、その障害の度合いを検査したり、機能回復のための訓練の仕事にあたる人たちです。
また、検査にあたっては、医師の指示のもと、診療補助としても活躍しています。
おもな仕事は次の2つです。
一つめは、正確な診断を下す基礎となる検査です。
これは医師の指示のもとに行われます。
検査では、幼児や成人、高齢者などあらゆる世代が対象になります。
視能訓練士が行う検査は、視力や屈折眼圧、調節、視野、色覚など。このような検査は、医師と視能訓練士だけが行うことができます。
異常の早期発見により、治療可能な障害があることもわかってきました。医療現場では、リハビリよりも検査業務における役割が重視されてきています。
二つめは、医療リハビリテーションの専門家としての業務になります。
弱視・斜視の人に回復訓練を行います。
専門用語で視能矯正訓練といいます。
弱視や斜視は乳幼児から7、8歳ぐらいまでに訓練を開始し、長時間にわたる訓練を行わないと治りにくい障害です。
医師と相談しながら、リハビリのプログラムを立案します。
ときに、さまざまな光学的矯正機器を駆使しながら治療を進めるうち、個々の状況に応じてプランを変えたりしていきます。
回復のしかたは一人として同じパターンがありません。
予想がむずかしくマニュアルが通用しない世界だけに、日々の観察と経験がものをいってきます。
また、進行性の病気の場合は、訓練をしながら病気の進行を遅らせても、失明にいたってしまうこともあります。
症状をみながらの的確なアドバイスや、相手の気持ちをはかりながら障害者手続きの時期について助言するタイミングも、むずかしい部分です。
そういう意味では、業務の幅はぐんと広くなってきますし、ここが人間相手の仕事の魅力でもあります。
視能訓練士のおもな仕事のうち、ニーズが高くなっているのが、医師と視能訓練士しか行えないことになっている検査技術です。
そのため視能訓練士の職場は、総合病院や大学病院、国立病院など医療機関のなかでも、大病院に多くなっています。
それ以外では、検査に使う眼科診療設備が整っている眼科医院や病院に限られてしまいます。
現在の有資格者は3，617人。
そのうち実際に活躍しているのは2，700人強ほどしかいません。
まだ、視能訓練士が働く職場は狭く、一般の人にとってもなじみの薄い職業といえます。
大病院以外の職場では、保健所や学校、福祉センターなどに勤務していますが、こちらはごくわずかです。
人間の眼科機能は、成長しながら、ものの形や色を認識する訓練を積み、次第に優れた機能を備えていきます。
これまで視能訓練士の仕事をいかしてきたのは、おもに先天的な疾患に対してでした。
生まれながらにして目の病気にかかり、成長とともに備わっていく機能が損なわれた人たちに、検査や訓練をしてきました。
しかしこれからは、視能訓練士が行うリハビリへのニーズが広がっていきそうなのは、日常生活の中で、眼科機能を低下させた症状に対してです。
現代は、いろいろな意味での生活の多様化が進み、目への負担が大きな生活習慣も出てきました。たとえば、職場のＯＡ化やテレビゲームやテレビの見すぎなどによるの視力低下などです。
いわゆる生活習慣痛が、目をわずらう疾患の多くを占めるようになってきたのです。
もう一つ、増えているのは高齢者の病気です。
老化による疾患や、糖尿病により視力を低下させてしまったお年寄りが急増しています。
そのため、これまで医師だけで運営していた眼科医院でも設備を増やし、視能訓練士の採用を増やす傾向にあります。
視能訓練士は、1971年に制定された「視能訓練士法」にもとづく国家資格です。
有資格者以外は、この名称を名乗れませんし、同様の仕事につくことはできません。
当初は、治療法がほぼ確立してきていた斜視や弱視の、機能回復の訓練のみを担当するための資格でした。
その後1993年になって、眼科一般分野の目の検査を行えるように、法律が改正されたのです。
視能訓練士の職場は、眼科医師のいるところに限られます。
大学や専門学校で学び、国家試験に合格した卒業生の就職先は、学校や日本視能訓練士協会の紹介がほとんどです。
採用は個々の病院ごとに行われますが、公立の病院などの場合は、各自治体ごとの公務員の採用孟調剤こ合格しなければなりません。
国家資格以外には、各自治体ごとに定められた条件を満たしていることが必要です。
職場や労働条件については、公立の大学病医院や総合病院の場合、初任給は18万円ぐらい。私立の医院や病院などでは、これをやや上回ります。
勤務は日勤で、夜勤はありません。
病院の場合なら、午前は外来患者に対しての視能検査、午後は人間ドッグの検査や予約者の訓練になるのが普通です。
リハビリテーションセンターの場合は、身体障害者手帳をもっている患者さんの診断や適合判定など行います。定期的に巡回相談もします。
眼科検診の基礎検査は、柵かな作業が多いため女性に向いている仕事だといわれます。実際、有資格者の約9割が女性です。
勤務時間が昼間であることや、眼科診療分野ではまだ人材不足であることから、結婚や出産後も勤務している人たちも多くいます。
女性にとっては働きやすい職種なのかもしれません。
視能訓練士は、まだ新しい職種であり社会福祉施設での採用はごくわずかです。東京都の福祉人材センターに問い合わせてみると、祝能訓練士の求人はあまり扱ったことがないそうです。
専門の養成学校に直接連絡が行くケースもあるかもしれませんが、現状では、ほとんど求人がないと思ったほうがいいでしょう。
福祉分野では、視能訓練士が行うリハビリ自体にニーズがまだ少ないといえそうです。
ちなみに同じく新しい資格（1997年に法制化）である言語聴覚士については、大きなデイサービスセンターや特別養護老人ホーム、在宅サービスセンターなどに、非常勤ですが採用が広がってきています。
生まれつき視力が低卜している弱視や、まっすぐものを見ることができない斜視は、大人になるにつれ、治療がむずかしくなります。
異常を少しでも早く見つけ、早期治療することが大切です。
そのため、視能訓練士が行う眼科検診の対象は乳幼児がほとんどですし、回復訓練を受けるのも子どもが多くなります。
まず、子どもが好きであることも、適性の一つといえるでしょう。
さらに最近は、社会の高齢化にともない、ある種の疾患が原因で視力が低下してくるお年寄りも増えてきました。
そういった人たちの、指導にあたる機会も多くなりました。
乳幼児からお年詩句まで、幅広い年齢層の人たちを相手に、仕事を進めていくのは意外に気疲れするものです。
子どもを安心させられるスキンシップや言葉づかいと、お年寄りに接するものごＬとは、当然違うものになってきます。
ちょっとした気づかいが、相手ごとに必要になります。
職場に慣れ少し余裕が出てくるまでは、少々の対人疲れも覚悟してください。
ですから、養成学校の基礎科目には、保育や社会福祉に関することも含まれています。
実習では、幼稚園や老人ホームに出かけ、幼児やお年寄りとの接し方を学んだりします。
資格を取るには
養成学校卒業後に国家試験
高校卒業後、文部大臣または厚生大臣指定の養成学校（専門学校や4年制大学）で3年以上、必要な知識や技術を修得したのちに、国家試験を受けられます。
保育士や看護士は1年学校へ
一般の大学または、看護学校、保育士の養成学校で、指定科目を履修した場合は1年制以上の養成課程で学んだのちに、国家試験か受けられます。
厚生大臣の認定を受けて
外国の学校で学んだか外国の賛格取得者は、厚生大臣が日本で学んだのと同等の知識と技術があると認定した場合、受験できます。
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カテゴリー：リハビリにかかわる仕事
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