リハビリにかかわる仕事：福祉・介護に関する資格、仕事情報

ある日突然コミュニケーションの手段が喪失してしまったら、どんなに不安だろうか。

などと考えたことはないでしょうか？

世の中には、耳が聞こえにくく言葉がよく聞き取れない。

あるいは、わかっているのに言葉を発生できないなど、言葉や聴覚に障害をもつ人たちが、たくさんいます。

こういった障害に対し訓練や検査を行い、機能回復や障害を和らげる手助けをするのが、言語聴覚士の仕事です。

専門用語で、ＳＴ（スピーチ・セラピスト）とよばれます。

ひと日に言語障害といっても、障害の程度は、人によりまったく千差万別です。

具体的には、音声障害、構音障害、吃音、早口症、聴覚障害、言語障害、脳性まひにともなう言語障害などがあります。

言語聴覚士の仕事は、障害への冷静で正確な理解から始まります。

最初に、聴覚や音声、発音の状態がどのようになっているかを、知らなければいけません。

検査と治療は、医師や歯科医師ら、ほかの医療専門職との共同作業で進められることも多くなります。

医師らと相談しながら、まず言語聴覚士が、障害の程度を判断するのに必要な項目についての検査をします。

その検査結果に基づき、診断を行うのは医師や歯科医師の仕事になります。

医師が、通常の医療的な治療だけでは、回復が困難だと判断した場合には、言語聴覚士によるリハビリのプランが加わります。

ちなみに法律には、言語聴覚士の仕事の権限について、「医師の指示」が必ず必要とは盛り込まれていません。

特に、教育や福祉現場では、言語聴覚士の裁量権が大きく認められています。

リハビリを実行するうえで、もっともむずかしいのが、障害者側の意図をくみ取ることです。

治療を受ける側の権利に配慮し、個々に合ったリハビリ方針を確立できるかが、腕のみせどころです。

また、機能回復をめざしながら、現状を改善していく対策も大切です。

補聴器などの補助機具の使用についても、指導していきます。

家族との連絡、説明も欠かせません。

障害者が家庭で過ごす長い時間を考えれば、家族の協力を得るのも、リハビリ指導の一環といえます。

障害者本人の日常のハンディキャップを少しでも軽くするため、コミュニケーションの工夫などをアドバイスします。

収入上がり傾向

「言語聴覚士」というのは、比較的新しい言葉で、資格をさすと同時に職名でもあります。

この言葉の誕生以前は、言語療法士とか、言語治療士、臨床言語士などとよばれていました。

これらは民間の団体が、独自規定で定めた資格の名称です。

1997年に言語聴覚士法が制定され、国家資格となったことで、言語聴覚士は、ようやく一般に専門技術者としての地位を確立したのです。

以前は言語聴覚士の活躍できる場所は狭い、限られた医療、福祉機関でしかありませんでした。

一つには、資格の問題がネックになり、言語聴覚のリハビリに対し、医療保険から支払われる診療報酬が、低く抑えられていました。

そのため、人件費に比べ収入が低い言語聴覚士の採用には、どこも消極的でした。

国家資格化で報酬の水準が引き上げられたため、ここ数年言語聴覚士を採用する施設が、次第に増えてきています。

保健所の検診にも参加

職場は、おもには、大学病院や総合病院、リハビリテーションセンターなどの保健医療施設です。

今後、地域リハビリテーションの充実にともない、一般開業医や診療所などにも採用は広がっていくと考えられます。

保健所や保健センターでも、同じことがいえそうです。

子どもの発達などを調べる検診業務に、言語聴覚士が加わる自治体が増えてきています。社会福祉施設での採用もどんどん増えています。

これまで言語聴覚士の配置が義務づけられていたのは、難聴幼児通園施設と聴覚・言語障害者更生施設の2つだけでした。

参考までに、設置基準に示された法的なよび方は、難聴幼児通園施設の場合、その役割別に「言語機能訓練担当職員」、「聴能訓練担当職員」。

聴覚・言語障害者更生施設では、「聴能訓練師」

言語聴覚士は人手不足？

日本には、現在およそ62万人とも100万人ともいわれる言語聴覚障害者がいます。

専門家の不足のため満足なリハビリを受けるのが困難だった患者団体などは、

早くから国家資格の制定を求めていましたが、業務内容や権限、試験内容をめぐって調整が続き、法制化が遅れたという経緯があります。

セラピスト医療の先進国アメリカと単純に実情を比較してみましょう。

まず、人口単位でみてみると、日本は総人口1億2，000万人に対し、言語聴覚士は約400人。

アメリカは2億3，000万人に対し、7万4，000人。10万人あたり、日本は4.3人の割合。アメリカは32.2人です。

もし、いまあなたが失語症などにかかってしまったら、アメリカに比べ、時間をかけた専門治療を受けるのは、まだむずかしそうです。

とされていますが、いずれも言語聴覚士をさしています。

資格の法制化で徐々に、理学療法士、作業療法士なみに、施設の重要スタッフとして、認知されていくのは確実です。

言語聴覚士の働く社会福祉施設には、言語聴覚士に該当する職員の配置が義務づけられている2施設以外に、肢体不自由児施設や重症心身障害児施設などがあります。

これに加え、高齢者のための社福祉施設でもニーズが高まってきています。

平均寿命の延長により、脳血管障害などによる高齢者の言語障害者が増えてきているのです。

施設ごとに差はありますが、一部の特別養護老人ホームや養護老人ホーム、デイサービスセンターなどでは、すでに言語聴覚のリハビリサービスを実施しています。

まだわずかですが、研究機関や医療機器メーカーなどにも、言語聴覚士が勤務し、活躍しています。

高齢化のため、老人性の難聴は年々増える傾向です。

適当な補聴器を開発・普及するためのスタッフの1員として、言語聴覚士を採用するメーカーも出てきています。

販売店にあっては、利用者に合った機器の説明ができる人材として、専門の知識が重宝されています。

ニーズ増しても福祉施設の求人は少ない

法制化によって、「診療の補助行為」にあたる仕事は、国家資格である言語聴覚士の有資格者以外行えなくなりました。

補聴器などの補助機具の導入や人工内耳を埋め込む手術の相談や指導もその一つです。

ですから、国家試験導入以前に働いていた人たちにとっても、国家資格の取得は不可欠になっています。

現在、従来の民間資格のままで働いている人も合わせれば、医療、福祉、教育の分野で活躍する言語聴覚上は約4，000人になります。

うち、医療分野で働く人が約2，000人、福祉分野が600人、教育分野が1，400人となっています。

もちろん、これから就職する人たちは、同家資格は絶対に必要です。

資格なくしては、何も始まりません。

国家資格の誕生以降も、慢性的な人材不足傾向は、変わっていません。

医療分野に限っていえば、本格的な訓練を愛する障害者に対し9，000人の言語聴覚士の配備が必要だといわれています。

現状では7，000人も不足していることになります。

東京都内のある養成校を卒業した言語聴覚士の進路をみると、医療関係が大半を占めていました。

新卒者はほとんど、学校の推薦で就職を決めています。

募集や採用条件、試験の有無は、各施設ごと違います。

公立の病院は、公務員としての採用ですから、資格以外に各自治体の採用条件を満たしていることも必要です。

社会福祉施設では、配置が義務づけてられている施設はごくわずかであることから、当然、求人も限られます。

配置義務がない一方で、福祉施設でも言語聴覚のリハビリに対する、利用者のニーズは増えています。

しかし、人件費とのかねあいで、採用を見合わせている施設が多くあります。

それでも、以前に比べ全体に採用の例が出てきています。そういった施設では、非常勤者を採用する方法をとっています。

言語聴覚士と、週何回かのリハビリ契約を結んで、対応しています。

時給契約だと、理学療法士や作業療法士なみの、4，000円から5，000円ぐらいが基準になっているようですが、これもいろいろです。

給与体系は医療機関と社会福祉施設とで少々異なりますが、常勤採用の場合は、地方公務員なみかそれ以上になります。

たとえば、短大卒20歳では、だいたい16万700円が地方公務員の有資格者の基準ですから、最低ラインとしてそのあたりをめやすにしてみてください。普通17方円ぐらいです。

私立の医療機関ではそれより高くなります。

当然、こちらも施設ごとの規定によるため、ずいぶん開きが出ます。

また、数はまだまだ少ないのですが、一部には開業した言語聴覚士もいます。

経験を積めば、自分の治療所をもつ夢もかなうかもしれません。

資格を取るには

専門学校や大学で学ぶ

高校卒業後、養成のための大学、短大、専門学校で3年以上学べば国家試験を受けられます。

また、大学などで2年以上指定の科目を学ぶか、高専で5年以上指定科目を学んだ場合は、養成学校で1年以上修業したのち受験可能。

大学での修業が1年、高専での修業が4年ならば、養成学校での修業は2年必要になります。

一般の大学卒業者は、養成学校で2年以上の修業が必要です。

厚生大臣の認定を受けて

外国の養成学校を卒業したか外国の言語聴覚士免許の取得者は、日本の養成学校で学んだのと同等の技術、知識があると厚生大臣が認定すれば受験できます。

5年以上の経験者は講習受け

すでに病院や診療所で業務を行っている人は、5年以上の経験があれば、指定講習を受けたのち国家試験が受けられます。

障害をもつ人やお年寄りに作業療法を提供し、社会復帰を手助けします。

同じリハビリでも理学療法士と役割は少し違います。

医療リハビリの担い手

心身に障害をもつ人や加齢による障害をもつ人に、本来備わっていた生活能力の機能を回復したり、

または障害を補うため新たに能力を開発する訓練や指導をすることを作業療法といいます。

その担い手を作業療法士といいます。

理学療法士と同じく、リハビリテーションのプロフェッショナルです。

医師の指示に従い、リハビリを進めていきます。

応用動作能力と社会適応能力にかかわるリハビリを受け持ちます。

手芸や工作通じ機能改善

リハビリを進めるうえでは社会的、教育的な側面から相手を理解することも必要になってきます。

そういった多角的なかかわり方は仕事の性質上、理学療法士に比べ、作業療法士のほうが強く求められてきます。

では実際、2つの療法士の仕事はどう違うのでしょう。

作業療法士は、専門用語でＯＴ（オキユペーショナル・セラピスト）とよばれます。

身体障害や精神障害、発達障害、老年期障害など、あらゆる障害をもった人たちに対し、手芸や工作などの作業を通して、機能回復のための援助をしていきます。

理学療法士が、曲げる、伸ばす、立つ、歩くなど、身体の基本的な動作の回復を手助けするのに対し、

そうして回復した機能を日常生活にいかせるように、実践的に応用していく訓練をするのが作業療法士です。

具体的には、歯を磨く、靴をはく、服を着るなどといった、日常生活に必要な動作の訓練や改善です。

また、社会的側面が強い仕事としては、治療を終え、障害の回復期を過ぎた人たちに、今後の生活全般についても、援助をしていきます。

援助の内容は生活習慣の改善や金銭の管理、健康維持についてなど、さまざまです。

機能回復の訓練は、絵画や陶芸など手先の器用さが要求される作業を用いてなされます。

知的障害者の場合は、音楽ゲームなど遊びを通じて、感情の表現の発達を促します。

作業療法士は理学療法士とともに、さまざまな病院、福祉施設には欠かせない存在です。
同じリハビリテーション担当であっても、仕事の内容はそれぞれに違うことは、さきほど説明したとおりです。

理学療法士が必要であれば、必ずそのあとを引き継ぐ作業療法士の訓練も必要になります。

当然働く場所が似通ってきても、不思議はないでしょう。

施設の性格上、多少の比重の差こそありますが、だいたい理学療法士と同じ場所で活躍しています。

社会福祉施設には約1，200人

ざっと職場を比べてみましょう。

一般の病院や精神・神経科病院、リハビリテーション病院、リハビリテーションセンターなど保健医療機関で働いている人がもっとも多く、

作業療法士の有資格者約1万1，000人のうち、9割近くになります。

残りの1割ほど、約1，200人あまりが、福祉関連の仕事についています。

この比率までもが、理学療法士に近い数字です。

近年就職が増えてきている社会福祉施設をみても、多い順に児童福祉施設、老人福祉施設、身体障害者更生援護施設となっており、こちらも理学療法士と同様の結果になっています。

さて、施設における各職業の構成人員数ですが、ニーズの差もあり、いずれの施設でも作業療法士より理学療法士の人数のほうが上回っています。

ところが、精神障害者社会復帰施設だけは逆転して作業療法士が多く勤務しています。理学療法士1人に対して、作業療法士は83人います。

精神障害者社会復帰施設は、精神障害者の社会復帰をめざし、作業訓練や日常生活に必要な指導などをする施設の総称です。

具体的に、精神障害者生活訓練施設や精神障害者入所・適所授産施設などがあります。

ここには、一定の作業能力はあるけど、一般企業への就職がむずかしい人たちが通っています。

作業療法士が施す日常生活の改善や作業の訓練が直接、必要になるのです。

作業療法士の数は、1998約1万1，000人。

同時に国家試験が始まった理学療養士の2万1，300人の約半数です。

前にも述べたとおり、これまでのおもな就職先は、総合病院やリハビリテーションセンターなど保健医療機関が中心でした。

しかし、福祉分野にも、徐々に活躍の場は広がってきています。

もともとは、身体障害者更生援護施設などで、機能回復のための援助を担当してきました。

それに加えて、老人福祉施設でのニーズも高まってきています。

特別養護老人ホームやデイサービスセンターでは、寝たきりの減少をめざし、積極的に機能維持・回復のための訓練を取り入れるようになってきました。

自治体によっては、保健所などでも行っています。

都道府県の福祉人材センターに寄せられるこれら社会福祉施設の求人状況では、医療機関や施設の需要に対し、まだ作業療法士は不足ぎみです。

これは理学療法士にもいえることです。

新ゴールドプランを受け、専門学校はじめ養成学校では、1999年度中に1万5，600人の有資格者を送り出す態勢でいます。

給与体系は個々の施設によりますが、短大卒の常勤職だと、基本給17万円から20万円（理学療法士も同様）ぐらいの間。

ほかの福祉職よりは、いくぶん高めです。

これらの社会福祉施設では、定期採用はなく、欠員や新規サービスを行うときのみの募集になります。

チャンスを逃さぬように、福祉人材センターや養成学校に寄せられた求人をしっかり見ておきましょう。

作業療法士が不足する一方で、社会福祉施設での常勤採用は次第に減ってきています。

施設運営上、人件費の予算に余裕がないため、非常勤化の傾向は明らかです。

それによって、給与体系も日給、時給とさまざまに分かれてきました。

契約の内容は、施設ごとさまざまです。

ちなみに、一部を紹介しますと、養護老人ホームで、午後4時間ほどのリハビリ指導をする人の場合、1回、1万6，000円の契約を交しています。

単純に時給に直せば4，000円です。

また、デイサービスセンターで1日2時間のリハビリを週3回こなす人は、時給5，000円で契約しています。

非常勤ではありますが、ほかの福祉職の非常勤と比べて、比較的高い水準となっています。

今後、シルバーサービス産業が参入を考えている在宅福祉サービス分野や有料老人ホームなどでも、需要は高まりそうです。

これら企業で、社員として採用される人も増えていくでしょう。

個人契約で働く作業療法士も多くなりそうです。

　　　
福祉と医療の現場では、指導のしかたや役割も変わってくることは、理学療法士の「職場の基礎知識」の欄で紹介しました。

では、どういったタイプの人が福祉方面向きなのでしょう。

医療施設では、機能回復という共通の目的が治療側、患者側双方にあり、やらねばいけないことは明確ですから、意志統一は容易です。

また、医療スタッフも多く、相談や協力も比較的気軽にできます。

ところが、もっぱら高齢者や知的障害者を対象とする社会福祉施設では、サービスの相手とのコミュニケーションがむずかしいこともあります。

リハビリを進めるには、より意思の疎通が必要なので、まず、相手の話をきちんと聞けるかです。

動作や挙動にも注意し、個々に必要とされるリハビリを、逆に療法士のほうから兄い出し、訓練に導いていきます。

説明もいります。押しつけのリハビリは効果があがらないからです。

また、社会福祉施設には介護職員や指導員など、いろいろな職種の人がいます。

異業種の人にも自分の仕事を理解してもらわなくてはいけません。

医療の癌門家集団である病院とは、環境が違います。

専門用語などは避け、だれにもわかる言葉で話すよう心がけることも大切です

せっかちにまわりの理解やリハビリ成果を求めずに、根気よく、相手の立場を考えられる思いやりの心が、強く求められる職場です。

作業療法士として働きたいのなら、必ず国家試験を通らなければいけません。

民間の社会福祉施設でもシルバーサービス産業でも、どこでもこの条件は同じです。

もちろん、非常勤職の募集であっても、変わりません。視覚障害者には、弱視用試験が用意されています。

資格を取るには

養成学校で3年以上学んで

高校を卒業して、大学や短大、専門学校で必要な知識、技術を3年以上学べは、国家試験を受けられます。

通信制の養成学校はありません。

理学療法士は2年以上学んで

理学療法士で、文部大臣指定の学校または厚生厚生大臣指定の養成学校で、2年以上必要な知識と技術を学べば、国家試験が受験可能です。

外国で学んた人は認定ののち

外国で作業療法に関する学校を卒業、または免許を取得した人は、日本の養成所で学んだ人と同様の技術があると、厚生大臣が認定すれば国家試験を受けられます。

仕事のなかみ

植物から抽出した精油の香りで気分をリラックスさせるのがアロマセラピー、芳香療法です。

以前は部屋で香りを楽しむといった利用方法が一般的でしたが、最近は医療現場などでも使われるようになってきています。

活躍の場

たとえば、産婦人科で妊婦の腰痛マッサージに使用したり、不眠症の患者にアロマセラピーを用いて睡眠薬を減らすことができたという報告もあります。

または、花粉症やアレルギー疾患などでも治療に効果がありました。

就職＆キャリアアップ

その一方で、皮膚炎を起こすなどの事故もあり、正しい利用方法の普及や啓発をめざして学会などが発足しています。

現在、民間の資格としては日本アロマテラピー協会が認定する「アロマテラピーアドバイザー」などがあります。

仕事のなかみ

植物を育てることによって、人は安らぎを覚えたり、それが癒しになることもあります。
園芸療法はそんな植物のもつ力を医療や福祉、リハビリテーションなどにいかし効果をあげようというものです。

療法を受ける人は、

障害者、リハビリテーションに励んでいる人、

高齢で痴呆などの症状がある人、

または薬物やアルコール依存、さらに犯罪を犯し更生をめざす人などです。

植物は、愛情をかけて育てればその成果が現れます。

そのプロセスが、治療を受けている人にとって自信を取り戻したり、前向きにものごとに取り組むきっかけにもなります。

また、土を耕したり、肥料運びや草むしりといった労働は、リハビリの効果があります。

このような療法を行うのが園芸療法士ですが、たんに草花の栽培知識があるだけでなく、治療・援助の方法、教育の専門的な知識・技術をもっていなければなりません。

さらに、療法を受ける人、あるいはグループのために、治療目的を設定し、

それに合わせてどのような作業を行うのか、道具の工夫、環境の整備などについて、プログラムを作成します。

活躍の場

園芸療法はさまざまな分野で実践可能です。

実際、園芸療法の効果が注目されるようになり、多くの場所で行われるようになってきました。

医療分野では小児病棟、精神病棟、リハビリテーション科など、福祉分野では高齢者の施設や障害者の施設、グループホームなど、

さらに刑務所やまたは不登校や自閉症の子たちが集う施設などで行われています。

就職＆キャリアアップ

園芸療法はアメリカが先進国で、園芸療法士の資格制度もあります。

イギリスでも活動は活発ですが、イギリス園芸療法協会があるものの、資格制度は確立されていません。

日本では全国に10ほどの園芸療法の団体が発足しています。

園芸療法士の資格制度はありませんが、すでに園芸療法に関する授業科目を開講しているところもあり、

恵泉女学園短期大学園芸生活学科、大分短期大学園芸学科、東京農業大学短期大学などで行われています。

仕事のなかみ

遊びには癒しの効果があります。

特に子どもの場合は、無心に遊ぶなかで、言語では表現できない無意識の葛藤や抑圧された感情が表現されるものでもあります。

そこをとらえて問題解決や心理治療にいかすのがプレイセラピーです。

児童福祉施設や児童相談所など、子どもを対象とする臨床現場で広く使われています。

プレイセラピストは、子どもたちと接しながら、施設入所や病気療養などの個々の子どもの糖兄に合わせて、適切な遊びを提供していきます。

しかし、あくまで子どもの自発性を重んじ、自主性や自信を取り戻させることにより、本来もっている自然治癒力を最大限に引き出すようにします。

活躍の場

欧米はプレイセラピーの先進国ですが、たとえばスウェーデンでは、病院内にプレイセラピー科があります。

広々としたプレイルームに玩具や絵本などが置いてあるほか、室内用のすべり台やジャングルジムなどもあります。

プレイセラピーが行われるのは病院だけではありません。

戦争や大災害などで家族を失った、子どもの心の傷を癒すプログラムに使われることもあります。

子どもたちは難民センターや避難所で暮らしていますが、その多くがトラウマ（心の傷）を抱えています。

おもちゃや絵本などが与えられても、関心を示さなかったり、なかには本を引き裂いてしまったり、人形の手足をもいでしまうといった行動もみられます。

プレイセラピストは、子どもたちの行動を見守り、遊びを通して発信される、ＳＯＳのサインを見逃さないようにケアします。

就職＆キャリアアップ

日本ではプレイセラピストの資格制度はまだありません。

プレイセラピーは、さきにのべた臨床現場で、おもに心理職の人たちが活用しています。

一方、前述のスウェーデンの場合は、入院中の子どもに対して国がプレイセラピーを提供することが義務づけられています。

そのため、保育士などの資格をもった人が特別研修を受けたのちに、プレイセラピストとして活躍しています。

また、プレイセラピストとは異なるものですが、アメリカでは「チャイルドライフ・スペシャリスト」という資格の専門職があります。

大学院などで児童心理学や発達心理学などを修めて資格を取得後、病院の小児科などに勤務します。

チャイルドライフ・スペシャリストは、遊びの相手をするほか、子どもの代弁者として医師や看護士に話をしたり家族に対するケアも行うなど、

コーディネーターとしての役割ももちます。

現在、日本では、アメリカでこの資格を取得した1人の女性が、名古屋の病院で研究生として活動しています。

仕事のなかみ

法務教官は非行を犯した少年に対し、身柄を保護して行動を観察したり、矯正教育を行います。

法務技官は医学、心理学などの専門的な知識、技術をもとに少年の人格や精神状態などを調べる資質鑑別を行います。

活躍の場

法務教官と法務技官の仕事場は少年鑑別所や少年院になります。少年鑑別所は全国に53庁あります。

少年の資質鑑別を行うところで、その結果が処遇方針を検討する基礎資料となります。

少年院は家庭裁判所から送致された少年が入所するところで、全国に54庁、初等・中等・特別・医療少年院と短期・交通少年院があります。

就職＆キャリアアップ

法務教官になりたい場合は、大卒程度で、法務教官採用試験を受けます。

その際試験区分が教官Ａ・Ｂに分かれており、Ａは男子のみの採用、Ｂは女子のみの採用になります。

法務技官は、国家公務員Ｉ種試験の心理区分を受けることになりますが、合格後配属先は必ずしも希望どおりになるとはかぎりません。

法務教官、法務技官とも採用枠はきわめて小さく、就職するには狭き門となっています。

身体障害者らが適職を見つけ、社会で自立していくためのリハビリテーションを実行していくには、まず適性の見極めが重要になります。

これが、すべてのプランのもとになっていきます。

職能判定員は、医師や心理判定員などとつくるリハビリチームの一一員として、その人を職業能力面から評価する役目を負っています。

個人の身体的能力、知的能力の双方を考慮に入れた総合的な判断と観察力が求められます。

日常のなにげない動作に特技のヒントが隠されている、というようなこともよくあるからです。

指導まで　また、職場や生活に適応できるようにするための相談、訓練、指導までを一貫して行い、適性に合った仕事が見つかるようにも援助します。

いわば職業的リハビリテーションの専門家です。

職業能力は、ワークサンプルを用いた作業標本テストや面接などを通して判断されます。
心身に障害のある人たちが利用する、入所・適所型の施設や相談所などで働いています。

具体的には、障害者職業センター、障害者職業訓練校、身体障害者・知的障害者更生相談所、身体障害者更生援護施設、更生施設などです。

更生施設を例に、職能判定員の技術が求められる施設の特徴をみてみましょう。

まず、更生施設は生活保護法にもとづく保護施設の一つです。

ですから身体障害者福祉法や知的障害者福祉法にもとづいた、「更生施設」とは性格が違います。

生活保護法の「更生施設」を利用するのは、障害の軽い人。

または、家出ぐせなどがついて、通常の生活ができない人たちなど。特に、社会的問題を抱えているケースが多くなります。

つまり身体的能力に限っていえば、作業・職業訓練を通して技術を覚えれば、社会に適合できる可能性が比較的大きい人たちです。

更生施設は、全国に17ヶ所あります。

こういった施設では、職業にかかわる判断・指導をする人材が必要となります。

生活指導員などと共同して、職能判定員が入所者の社会復帰への手助けにあたっています。

職能判定員になるのに必要な資格というのは、現在ありません。

まだ、専門家として確立されていない分野であるため、仕事の名称自体、なかなか通用しません。

厚生省が行った調査では、専任で職能判定の業務を担当しているのは、全国でわずか8人だけです。そのほかは、心理判定員や理学療法士、作業療法士、ケースワーカーらが兼務しています。

つまり、どこの職場でも、職能判定員に相当する仕事を兼務している人はいるが、職能判定員という職種は存在しない場合がほとんどです。

職能判定員の仕事につきたい人は、心理判定員や職業指導員として、先にあげたような相談・指導機関や福祉施設に就職するのがいちばん近道です。

ただ今後、この領域の職種がさらに開拓されていく可能性はあります。

身体リハビリテーションの専門家

医療のなかでリハビリテーションの果たす役割は次第に大きくなってきました。

そのリハビリテーションの主要部分を担当するのが、理学療法士であり、作業療法士です。

仕事のなかみを考える前に、まず最初に、リハビリテーションとは何かをよく理解してください。

病気や事故によりなんらかの障害をもった人に対し、障害を克服して社会で自立した生活を送れるようにする、さまざまな援助の手段をいいます。

この中には、身体や教育、あるいは職業など社会的側面までもが含まれますが、理学療法士が担うのはおもに身体面です。

専門用語で、ＰＴ（フィジカル・セラピスト）とよばれ、医師や看護士をはじめ専門職の人たちと連携して、治療を実践していきます。

たとえば、脳に異常が生じて、かろうじて生命の危険はまぬがれたけれど手足が不自由になった人がいたとします。

生命の危機を回避するまでの処置を担当するのはおもに医師です。

理学療法士、作業療法士の仕事は、その後、障害を最小限に食い止め、さらに残っている機能を回復していく手助けです。

残存機能を最大限に引き出してやるのです。

それには、中心となる運動機能回復に加えて、職業や教育といった方面からの理解も大切です。

広範な意味でのリハビリのうち、理学療法士が行うのは、基本的な運動能力を回復するための援助となります。

仕事は大きく2つに分けられ、筋力増強や車いす訓練などの運動療法と、光線や温熱、電気、マッサージなどによる物理療法があります。

治療にはまず、問題点を把握することが大切です。

そのうえで、プログラムを立案し、それにそって指導や援助を実行していきます。

義肢や装具の福祉機器の導入や日常生活の応用動作訓練、必要があれば障害者が生活する住宅や部屋の改造なども、指導します。

福祉施設でも求人あり

一般的にリハビリテーションという言葉から想像できる職場は、やはり医療施設ではないでしょうか。

けがをしたスポーツ選手が復帰をめざして、リハビリにはげむ姿はテレビなどでも、しばしば目にします。

実際、理学療法士の多くは、一般病院や精神・神経科病院、リハビリテーションセンターなどで働いています。

一方で、総数からみればさほど多くはないのですが、福祉現場に就職する人も増えてきています。

特別養護老人ホームやデイサービスセンターなど高齢者のための福祉施設でも、理学療法士を配置するところが増えてきました。

求人情報を探してみれば、福祉職のメインである介護職員や生活相談員に次ぐぐらいの求人があることがわかります。

在宅福祉サービスにおいても、必要度は増しています。

福祉施設のなかでも理学療法士の活躍が特に目立つのは、児童福祉施設と身体障害者更生援護施設です。

もちろん、老人福祉施設でも働いています。

身体障害者更生援護施設とは、特定の施設の名称でなく、先天性の疾患や事故により身体に障害をもった人たちへの、治療やリハビリを行っている施設の総称です。

理学療法士の働いている職場は、具体的には、肢体不自由児施設や重症心身障害児施設、肢体不自由者更生施設、身体障害者療護施設など。

リハビリが主要活動になる肢体不自由者更生施設などでは、主業務を担当する理学療法士理学療法士、作業療法士は中心的な存在です。

施設には、身体障害者手帳をもった原則18歳以上の肢体不自由者が入所し、生活指導や運動機能回復訓練を受けています。

全国に38ヶ所ほどの肢体不自由者更生施設があります。

全国に310ヶ所ある身体障害者療護施設は、肢体不自由者更生施設に比べ、障害者が生活をする場所といった側面が強くなります。

ここには、障害が重いため日常生活で常時介護を必要とする人たちが入所しています。

そのため、治療と、機能回復というより介護に比重があります。

理学療法士は医療・ケアスタッフとして、支援プログラムの一翼を担っています。

理学療法士になるには、国家資格が必要

有資格者は10年で3倍以上　リハビリ技術は欧米諸国を中心に発達しました。

日本では、1965年に「理学療法士及び作業療法士法」が制定されたのにともない、国家資格が整備され、初めて専門の理学療法士という職業が誕生しています。

1998年現在、理学療法士の資格取得者は2万1，300人を超えています。10年前と比べて3倍強にも増えています。

近年、理学療法士のもつ専門技術へのニーズが高まってきています。

薬物や外科治療だけで行ってきた、従来の「治療」とあわせて、その後の機能回復訓練までをも含めて、「治療」と考えるようになってきたからです。

新ゴールドプランで示された2000年までの人材養成目標では、理学療法士は作業療法士とともに1万5，000人です。

養成学校のほうの対応も着々と進み、1998年現在の入学定員は全国で3，610まで伸びました。

さきほど示した有資格者数からみても、理学療法士は余ることになりそうですが、現実には人材不足の状態が続いています。

しかし、あと数年で飽和状態になると危惧する関係者もいます。

以前は男性職場的なイメージが強かったのですが、女性の進出も盛んになりました。

理学療法士の職場をめぐる環境は、変革期を迎えています。

さて、社会福祉施設への就職状況ですが、総数の8．7％あまり、2，100人以上が働いています。

多い順に、児童福祉施設、老人福祉施設、身体障害者更生援護施設となっています。

ただし、理学療法士資格をもっとはかぎらない機能回復訓練（指導）員を含めての順番です。

在宅福祉サービスでもリハビリ

各施設が独自に行っている求人の傾向では、特別養護老人ホームやデイサービスセンターなどで採用が増えてきています。

高齢者の身体機能と健康の増進をはかる、などの目的で、理学療法Ｌのリハビリ技術が求められているのです。

また、訪問看護ステーションにおいても、医療ケアを受け持つ看護婦・士や医師に加え、リハビリを担当する理学療法士が必要になっています。

ただし、求人では非常勤の募集が目立つようです。

社会福祉施設などでは、ほかの福祉の職種と同様、人件費削減のため常勤職員を減らす傾向にあります。

一方、在宅介護サービスや有料老人ホーム事業に参入するシルバーサービス企業への就職も増えています。

どの施設、企業でも理学療法士の勤務形態はほぼ日勤。

給与は、一般職の地方公務員給与より概して高い水準にあります。
短大卒の常勤職だと最低17万円からぐらいです。

理学療法士は、「医師の指示のもとでリハビリテーションを行うこと」が義務づけられています。

あくまでも、チーム医療の一員として、リハビリを進めていきます。

ですから当然、理学療法Ｌは病院や社会福祉施設に勤務するのが普通でした。

しかし最近では、シルバーサービス企業に就職したり、個人で複数の施設と契約を結ぶなど、一専門家として独立した形で、仕事をする人も出ています。

もし、シルバーサービス企業に勤めたならば、理学療法士は、会社が提携している福祉施設などに出向き、外部協力者としてリハビリに携わることになります。

会社が契約するのは、病院や、特別養護老人ホームなどの社会福祉施設や在宅の高齢者などさまざまです。

だいたい1日に数か所の施設を歩くことになります。

福祉サービス関連の会社に入社して、訪問サービスを行っているある理学療法士を例にとってみると、1日の訪問先は3〜4ヶ所。

朝10時に会社が契約している社会福祉施設に出向き、機能訓練をするのを皮切りに、夜の6時近くまで訪問先でレクリエーション体操やリハビリ指導をこなしています。

リハビリへの考え方や個人の生活スタンスから、働く形態もいろいろに分かれてきています。

理学療法士になって、リハビリの専門家をめざしたいなら、まず国家試験に合格しなくてはいけません。どんな職場で働くにせよ、資格取得は絶対条件です。

資格を取るには

養成学校で3年以上学んで

高校卒業者は専門学校で3年以上理学療法の知識や技術を学ぶと、国家試験を受けられ、合格すると資格が取れます。

または、4年制大学か医療短大で3年以上学んでも同様です。

養成学校では夜間部を設けているところもあります。通信制はありません。

作業療法士は2年以上学んで

作業療法士の資格がある人は、文部大臣指定の学校か厚生大臣指定の養成学校で、2年以上理学療法士の知識と技術を学ぶと国家試験が受験できます。

外国で学んだ人は認定ののち

外国で理学療法に関する学校を卒業したか、免許を取得した人は、日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると、厚生大臣が認定すれば国家試験を受けられます。

施設と病院とで違うリハビリ

リハビリテーションとひと口にいっても、対象者、病院や施設の性格によって、おのずと方法や目的が違ってきます。

双方を経験したベテランの理学療法士らは、病院と福祉施設でのリハビリは、別のものだといいます。

どう違うのでしょうか。

まず、病院では事故や病気で損なった身体機能を回復するため、医師の治療のあとにリハビリを行います。

つまり明らかに治療の一環であり、社会復帰をめざすという目的が明確です。

一方、特別養護老人ホームでは、訓練という意味合いが薄れてきます。

利用者は日常の中の動作を少しでも支障なくこなせるように、無理せずに手足を動かしたりします。

社会復帰というより、現状維持のための健康管理といった要素が強くなります。

納得して続けていくためには、楽しめるような内容の工夫も必要です。

児童相談所に寄せられる相談の内容でもっとも多いのは、家庭環境に関するものです。

そのほかに、家出や離婚、不登校など実にさまざまな問題があります。

また、身体障害者や知的障害者などの施設には、内面は複雑な心理状態にありながら、必ずしもスムーズにそれを表現できない利用者もいます。

こういった場面で、心理判定員は、心理学的な見地から相談内容に及ぼしている心理的因子や利用者の心理状態を把握し、

それに合わせた対応を職員に提言したり、個別に心理療法を施したりします。

おもな仕事は、対象者の心理状態を把握するための検査です。

心理療法担当職員や精神科医、小児科医と相談しながら、さまざまな行動を観察したうえで、心理判定を行います。

その判定をふまえ、クラブ活動などを通じた集剛勺な療法、さらには個別の面接や対話による個人療法を用いて援助するのも大切な仕事です。

判定と援助は常に一体、分けて考えることはできません。援助を通じながら判定の材料を積み重ねていきます。

心理判定員が、もっとも多いのは児童福祉行政の重要な機関である児童相談所です。現在、全国に174ヶ所あります。

ここで相談や調査、判定、一時保護、指導など児童福祉全般にわたる大切な業務を受け持っています。

児童相談所の機構は相談・措置・判定部門、一時保護部門、総腐部門の3つに分かれています。

このなかで、心理判定員が配置されているのは相談・措置・判定部門です。

ここでは、心理判定員が面接や心理検査で心理判定を行い、心理療法担当職員がカウンセリングにあたりますが、同じ職員が鹿務している場合もあります。

社会福祉施設でも活躍

心理判定員は、身体障害者更生相談所、知的障害者更生相談所などの行政機関、身体障害者更生援護施設、精神障害者社会復帰施設、婦人保護施設などでも若干働いています。

また今後は、高齢者福祉の分野へも活躍の場が広がっていきそうです。

常勤者が多い児童相談所のケースをみてみましょう。

児童相談所は都道府県か政令指定都市の一行政機関です。

ここで働く場合は、管轄する県や市の職員にならなくてはいけません。まず、各自治体が行う公務員試験に合格することです。

専門性が問われるため、一部自治体では、専門の採用枠を設けていますが、ほとんどは一般の行政職での採用になります。

その後、希望を出し、児童相談所に配属されることになりますが、必ずすぐに希望が通るとはかぎりません。

一方、社会福祉施設では、ほとんどが心理判定員として個別採用を行っています。

心理的側面からの援助の充実には欠かせないスタッフで、知的障書者更生相談所などでは、ますます重要な職種になってきています。

専門資格の法制化検討も　民間の施設と児童相談所など公的機関とを合わせても、全体にそれほど採用数は多くありません。

どうしてもこの仕事につきたいと思う人には、かなり厳しい　状況です。

いずれも定期採用はなく、欠員が出た場合などに募集がある程度です。

心理判定員になるには、任用の条件（厳密なものではない。）を満たしていること以外に、特に必要な資格はありません。

専門技術のめやすとして臨床心理上資格が求められることもありますが、これも必ずではありません。

目の前にあるものが見える。

あたりまえのことですが、この「見る」というあたりまえの機能が、不自由になったら、日常生活は思った以上に不便を強いられることになるでしょう。

こんなとき、頼れるのが視能訓練士なのです。

視能訓練士は、両眼視機能になんらかの障害をもつ人に対し、その障害の度合いを検査したり、機能回復のための訓練の仕事にあたる人たちです。

また、検査にあたっては、医師の指示のもと、診療補助としても活躍しています。

おもな仕事は次の2つです。

一つめは、正確な診断を下す基礎となる検査です。

これは医師の指示のもとに行われます。

検査では、幼児や成人、高齢者などあらゆる世代が対象になります。

視能訓練士が行う検査は、視力や屈折眼圧、調節、視野、色覚など。このような検査は、医師と視能訓練士だけが行うことができます。

異常の早期発見により、治療可能な障害があることもわかってきました。医療現場では、リハビリよりも検査業務における役割が重視されてきています。

二つめは、医療リハビリテーションの専門家としての業務になります。

弱視・斜視の人に回復訓練を行います。

専門用語で視能矯正訓練といいます。

弱視や斜視は乳幼児から7、8歳ぐらいまでに訓練を開始し、長時間にわたる訓練を行わないと治りにくい障害です。

医師と相談しながら、リハビリのプログラムを立案します。

ときに、さまざまな光学的矯正機器を駆使しながら治療を進めるうち、個々の状況に応じてプランを変えたりしていきます。

回復のしかたは一人として同じパターンがありません。

予想がむずかしくマニュアルが通用しない世界だけに、日々の観察と経験がものをいってきます。

また、進行性の病気の場合は、訓練をしながら病気の進行を遅らせても、失明にいたってしまうこともあります。

症状をみながらの的確なアドバイスや、相手の気持ちをはかりながら障害者手続きの時期について助言するタイミングも、むずかしい部分です。

そういう意味では、業務の幅はぐんと広くなってきますし、ここが人間相手の仕事の魅力でもあります。

視能訓練士のおもな仕事のうち、ニーズが高くなっているのが、医師と視能訓練士しか行えないことになっている検査技術です。

そのため視能訓練士の職場は、総合病院や大学病院、国立病院など医療機関のなかでも、大病院に多くなっています。

それ以外では、検査に使う眼科診療設備が整っている眼科医院や病院に限られてしまいます。

現在の有資格者は3，617人。

そのうち実際に活躍しているのは2，700人強ほどしかいません。

まだ、視能訓練士が働く職場は狭く、一般の人にとってもなじみの薄い職業といえます。

大病院以外の職場では、保健所や学校、福祉センターなどに勤務していますが、こちらはごくわずかです。

人間の眼科機能は、成長しながら、ものの形や色を認識する訓練を積み、次第に優れた機能を備えていきます。

これまで視能訓練士の仕事をいかしてきたのは、おもに先天的な疾患に対してでした。

生まれながらにして目の病気にかかり、成長とともに備わっていく機能が損なわれた人たちに、検査や訓練をしてきました。

しかしこれからは、視能訓練士が行うリハビリへのニーズが広がっていきそうなのは、日常生活の中で、眼科機能を低下させた症状に対してです。

現代は、いろいろな意味での生活の多様化が進み、目への負担が大きな生活習慣も出てきました。たとえば、職場のＯＡ化やテレビゲームやテレビの見すぎなどによるの視力低下などです。

いわゆる生活習慣痛が、目をわずらう疾患の多くを占めるようになってきたのです。

もう一つ、増えているのは高齢者の病気です。

老化による疾患や、糖尿病により視力を低下させてしまったお年寄りが急増しています。

そのため、これまで医師だけで運営していた眼科医院でも設備を増やし、視能訓練士の採用を増やす傾向にあります。

視能訓練士は、1971年に制定された「視能訓練士法」にもとづく国家資格です。

有資格者以外は、この名称を名乗れませんし、同様の仕事につくことはできません。

当初は、治療法がほぼ確立してきていた斜視や弱視の、機能回復の訓練のみを担当するための資格でした。

その後1993年になって、眼科一般分野の目の検査を行えるように、法律が改正されたのです。

視能訓練士の職場は、眼科医師のいるところに限られます。

大学や専門学校で学び、国家試験に合格した卒業生の就職先は、学校や日本視能訓練士協会の紹介がほとんどです。

採用は個々の病院ごとに行われますが、公立の病院などの場合は、各自治体ごとの公務員の採用孟調剤こ合格しなければなりません。

国家資格以外には、各自治体ごとに定められた条件を満たしていることが必要です。

職場や労働条件については、公立の大学病医院や総合病院の場合、初任給は18万円ぐらい。私立の医院や病院などでは、これをやや上回ります。

勤務は日勤で、夜勤はありません。

病院の場合なら、午前は外来患者に対しての視能検査、午後は人間ドッグの検査や予約者の訓練になるのが普通です。

リハビリテーションセンターの場合は、身体障害者手帳をもっている患者さんの診断や適合判定など行います。定期的に巡回相談もします。

眼科検診の基礎検査は、柵かな作業が多いため女性に向いている仕事だといわれます。実際、有資格者の約9割が女性です。

勤務時間が昼間であることや、眼科診療分野ではまだ人材不足であることから、結婚や出産後も勤務している人たちも多くいます。

女性にとっては働きやすい職種なのかもしれません。

視能訓練士は、まだ新しい職種であり社会福祉施設での採用はごくわずかです。東京都の福祉人材センターに問い合わせてみると、祝能訓練士の求人はあまり扱ったことがないそうです。

専門の養成学校に直接連絡が行くケースもあるかもしれませんが、現状では、ほとんど求人がないと思ったほうがいいでしょう。

福祉分野では、視能訓練士が行うリハビリ自体にニーズがまだ少ないといえそうです。

ちなみに同じく新しい資格（1997年に法制化）である言語聴覚士については、大きなデイサービスセンターや特別養護老人ホーム、在宅サービスセンターなどに、非常勤ですが採用が広がってきています。

生まれつき視力が低卜している弱視や、まっすぐものを見ることができない斜視は、大人になるにつれ、治療がむずかしくなります。

異常を少しでも早く見つけ、早期治療することが大切です。

そのため、視能訓練士が行う眼科検診の対象は乳幼児がほとんどですし、回復訓練を受けるのも子どもが多くなります。

まず、子どもが好きであることも、適性の一つといえるでしょう。

さらに最近は、社会の高齢化にともない、ある種の疾患が原因で視力が低下してくるお年寄りも増えてきました。

そういった人たちの、指導にあたる機会も多くなりました。

乳幼児からお年詩句まで、幅広い年齢層の人たちを相手に、仕事を進めていくのは意外に気疲れするものです。

子どもを安心させられるスキンシップや言葉づかいと、お年寄りに接するものごＬとは、当然違うものになってきます。

ちょっとした気づかいが、相手ごとに必要になります。

職場に慣れ少し余裕が出てくるまでは、少々の対人疲れも覚悟してください。
ですから、養成学校の基礎科目には、保育や社会福祉に関することも含まれています。

実習では、幼稚園や老人ホームに出かけ、幼児やお年寄りとの接し方を学んだりします。

資格を取るには

養成学校卒業後に国家試験

高校卒業後、文部大臣または厚生大臣指定の養成学校（専門学校や4年制大学）で3年以上、必要な知識や技術を修得したのちに、国家試験を受けられます。

保育士や看護士は1年学校へ

一般の大学または、看護学校、保育士の養成学校で、指定科目を履修した場合は1年制以上の養成課程で学んだのちに、国家試験か受けられます。

厚生大臣の認定を受けて

外国の学校で学んだか外国の賛格取得者は、厚生大臣が日本で学んだのと同等の知識と技術があると認定した場合、受験できます。

スクールカウンセラーは、心の悩みを抱えた子どもの相談相手となって、問題解決をめざします。

対象は子どもだけでなく、保護者や教師ということもあり、個々の状況に応じて対応します。

犯罪被害者カウンセラーは、犯罪の被害者、またはその家族の話を聞き、心のケアをするのが仕事です。

対象者のなかには、極度の対人恐怖症にかかり、外出できない人もいます。

そこで、電話相談を受け付けたり、痢夫が果刻な場合は医療機関の紹介もします。

必要に応じて、同じ悩みを抱えた人たちが集まって支え合うグループなどの情報提供も行います。

スクールカウンセラーの職場は学校ということになりますが、特別に相談室などを開いているところもあります。

また、不登校のケースでは、家庭訪問したり、同じ悩みをもつ子どもたちの集団でカウンセリングを続けることもあります。

犯罪被害者カウンセラーは、所属によって活躍のしかたが異なります。行政の立場から犯罪被害者カウンセリングを行っているのは警察です。

千葉県警では全回で初めて「犯罪被害カウンセラー・チーム」を発足させました。

また民間組織も「犯罪被害者支援センター」などの名称で、心理カウンセラーを置き、電話相談、面接カウンセリングといった活動を行っています。

スクールカウンセラーの配置については、教育現場では私立の学校で先行して取り組みをしていましたが、文部省でもスクールカウンセラー事業を始めています。

97年には約1，100人が非常勤で配置されました。

スクールカウンセラーには、臨床心理1二または精神科医や大学教授などが、有資格者として文部省より指定されています。

学校教育相談学会も独自に資格認定

一方、学校教育相談を行ってきた教師たちを中心に、学校教育相談学会が設立され、独自に「学校カウンセラー」資格を認定しています。

日本ではまだスクールカウンセラーの資格制度はありません。

臨床心理士の資格を取るか、まず教師になって経験を積み、学校教育相談学会の認定を受けるといった方法で進むことになります。

なお、信州大学教育学部には、1999年、スクールカウンセラー養成を目的とした、心理臨床専攻が設けられています。

犯罪被害者カウンセラーになるには、警察の場合は、都道府県の警察職員となります。

前述の千葉県警は、スタッフ全員女性警察職員で、臨床心理士の資格をもっていたり、大学で心理学を専攻するなど専門的な知識をもっています。

資格を取るには

大学院卒業後実務を経て試験

・大学院修士課程で心理学などを専攻し、修了後1年以上の実務経験がある人、

・大学院で心理学隣接吉宗頁域を専攻して、2年以上の実務経験を経た人が、臨床心理士資格認定協会が実施する臨床心理士試験を受験できます。

医師の実務経験を経て試験

医師は2年以上の心理臨床経験を経ると臨床心理士試験が受けられます。

音楽を使って心と身体の治療効果をあげます。

音楽を「聴く」療法と「演奏する」療法があり、障害や精神疾患、痴呆などにもよい効果があります。

音楽の効果を治療に最大限いかす

音楽療法が本格的に始められるようになったのは、第二次大戦後のアメリカで、戦争神経症にかかった帰還兵の治療法としてでした。

日本では、1960年代ごろから精神病患者や心身障害児の治療に導入されています。

音楽療法は大別して「音楽鑑賞」と「演奏や合唱での自己表現」に分かれます。

前者では、ＣＤや音楽テープを聴かせたり音楽療法士みずからが即興演奏をすることもあります。

後者では患者が楽器を演奏したり歌うことなどによって、心身の状態を改善していきます。

治療の構造としては、1対1の個人療法と、グループでのセッションといった方法があります。

音楽療法士に求められるのは、心理学に通じているとともに、優れた音楽家でもあること。楽器演奏から声楽まで技術が必要です。

さらに個々の患者さんに対して、どの音楽療法を実践すればよいのかについて、適切な判断力も必要です。

欧米では広く普及　欧米では音楽療法は広く普及しており、めざましい効果をあげています。

たとえば、神経症など心療内科の分野、または自閉症児や障害者などの診療において。

医療に限らず福祉の分野でも、無表情だった痴呆の高齢者に表情がよみがえるとか、

障害児施設では、脳性小児まひの子どもがピアノに触れているうちに表情がいきいきしてきた、

あるいは事故で重傷を負った患者がリハビリの際に楽器を演奏することで奇跡的に可復したなど、さまざまな臨床例があります。

また、学校など教育の分野でも音楽療法士が活躍しています。

日本では、日常的な実践例はまだ多くはありません。

作業療法の一環として取り入れる例があります。

具体的には老人保健施設や障害者の施設、特殊学級、リハビリテーションセンターなどです。

医療保険が適用されないので、医療の分野での普及が進まないのが実状です。

音楽療法士になるルートの一つに、全日本音楽療法連盟より資格の認定を受ける方法があります。

ただ、認定は医療、教育、福祉の現場で3年以上、臨床経験のあることが前提なので、すぐに資格が得られるわけではありません。

全日本音楽療法連盟とは別に、いくつかの音楽大学では養成コースを設けており、じっくり学びたい場合は検討したいコースです。

これらの大学では、福祉・医療職のために、単発の講習・講座を開くこともあります。

また、奈良市社会福祉協議会、岐阜県などで独自に養成事業を展開しているのをはじめ、各地で講座が開かれています。

欧米などでは、医師、看護士、心理療法士など専門職と音楽療法士がチームを組んで、患者さんにきめ細かい対応をしています。

日本でも、音楽療法に対する認識が広がってきて、老人ホームなどでは特に資格をもっていなくても音楽療法を試みているので、今後は活躍が期待されます。

資格を取るには

審査の対象者は「日本バイオミュージック学会」または「臨床音楽療法協会」の正会員であること。

次にあげる審査基準に達している場合、申請書類を上記のいずれかの団体に提出します。

・学校で音楽療法または音楽療法とみなされるカリキュラムを15時間以上履修。

・学会、講習会などで15時間以上履修。

・医療・教育・福祉の現場での臨床経験3年以上、責任者の経験1年以上。

・研究会などで音楽療法に関する研究発表や事例報告をしていること。あるいはスーパービジョンを継続的に受けていること。

・論文を2編以上発表、または著書を刊行していること。

・教育機関で音楽療法に関する講義を10時間以上行っていること。

・教育分析、研修グループ体験や精神療法、芸術療法、作業療法、カウンセリング、言語療法などの臨床経験1年以上。

仕事は大きく盲導犬の育成と、障害者への歩行訓練に分けられます。

認定基準をクリアした人は「盲導犬訓練士」、後者は「盲導犬歩行指導員」とよばれます。

実際には訓練士を経て、歩行指導員になって初めて盲導犬にかかわる仕事が全面的に任されます。

つまり、私たちが一般によんでいる盲導犬訓練士とは、盲導犬歩行指導員のことだったのです。

ちなみに道路交通法では、目が見えない人は白か黄色のつえを持つか盲導犬を連れなければいけない、としています。

まず盲導犬育成の仕事からみてみましょう。

排便など、人間社会で暮らすのに必要な最低限のルールはパピーウォーカーとよばれる一般の里親家庭でしつけ、覚えさせます。

そこをクリアした犬について、判断力や応用力などを育てていきます。訓練するのは、人の命にかかわる責任ある仕事です。

主人の指示に従うだけでなく、ときに危険を察知し、みずからの判断で行動することまで、教え込みます。

盲導犬訓練士に課せられた仕事は、盲導犬として育てられている犬たちにかかわるすべて、という実に幅広いものになります。

盲導犬訓練士の仕事で見落とされがちなのが、視覚障害者の人への歩行指導です。これも盲導犬育成と同じくらい重要な仕事です。

目の不自由な人に、もっとも的確な援助ができるといわれているのが盲導犬です。しかし、だれでもすぐに犬を扱えるわけではありません。

犬と暮らすための基礎知識は不可欠ですし、盲導犬との呼吸も覚えなくてはいけません。盲導犬訓練士が、訓練に立ち会い、実際の路上歩行にも同行します。

盲導犬訓練士が訓練士としての訓練を受けるのと、働ける場所は同じところ。

つまり、国家公安委員会が指定した全国8か所の盲導犬育成施設に就職する以外に道はありません。

育成施設は、札幌市、宇都宮市、渋谷区、練馬区、名古屋市、京都市、大阪市、福岡市にあります。

これらは、それぞれ独立した法人です。

ふだん働く場所は施設内の訓練所。また、訓練所の外に出て、視覚障害者の自宅周辺での指導も多くなります。

就職後は「研修生」「盲導犬訓練士」「盲導犬歩行指導員」の3段階の課程があります。

盲導犬の飼育・訓練をしながら、段階を踏んで各施設の行う認定試験に合格し、要件を満たして、資格を得ていくのです。

まず3年の研修課程を経て、盲導犬訓練士に認定されます。さらに歩行指導員の資格を取得しなければなりません。

犬を育て、歩行指導までできて、やっと一一人前です。訓練士から歩行指導員になるまで、だいたい2年。

盲導犬訓練士として社会に通用する資格が得られるまでは、合計5年もかかることを、覚悟しておいてください。

募集は欠員が出たとき施設ごとに行いますが、1つの施設で年1、2名。これに対し、数100人単位の応募があり、狭き門です。

一方で、5年の研修をすべて終えることができることは少なく、ただ犬が好きでは勤まらない厳しい仕事です。

盲導犬歩行指導員になるまで、寮生活または施設指定の訓練所近くのアパート生活になります。

給与はだいたい公務員なみです。

国家公安委員会は道交法施行令の中で、盲導犬について、法人認定を受けた特定の施設で必要な訓練を受けた犬と規定しています。

公共性が強い非営利団体である各法人に対し、盲導犬の育成資格を与えているわけです。
つまり、盲導犬訓練士とは、盲導犬育成のための各施設で働く人たちに、施設ごとに認定する資格なのです。

犬を訓練して育てる「盲導犬訓練士」という個人資格は存在しません。

現在、歩行指導員までの研修を終えた盲導犬訓練士は8施設合計で28人、盲導犬は853頭います。

介助犬トレーナー

体の不自由な人たちを援助する目的で訓練を受けた犬たちが、活躍する場が増えています。介助犬もその１列です。

障害者や病人、高齢者を対象とした介助犬の育成も始まっています。

需要は多く、育成のための基盤づくり、特に資格や組織の整備は、今後さらに進んでいくと思われます。

働く人々のストレスや悩みは、このところの不況もあって深刻さを増しています。2008年の自殺者数は3万2，863人で前年比34．7％増。

特に中高年世代の増加が目立ち、理由でも「生活経済問題」「勤務問題」によるものが増えています。

仕事の場で責任を負わされる地位にあり、事業成績の不振を苦にして、あるいはリストラに遭って、という図式が見えます。

自殺にまで至るのは、うつ病などの病気によることが多いのですが、病気のきざしに早めに気づき、適切な治療をすれば救えるケースもあるといいます。

その援助をするのが産業カウンセラーの仕事です。

産業カウンセラーは、仕事の選択から異動などにともなう問題まで扱います。援助の方法は、状況によりさまざまです。

たとえば、個人的に仕事のうえでの行き詰まりを感じている人には能力・自己開発のサポートを行い、やる気を引き出すプログラムを試みたりします。

場合によっては、その人だけでなくグループでの面談や、家族面接をすることもあります。

心理的障害が深刻で専門医の手を借りたほうがいいと判断すれば、精神科の受診を勧めることになります。

しかし、一般的な心情として抵抗もあり、ただ勧めるだけでなく、実際に出向くのに付き添ったり、その後の経過を聞いたりと、サポートすることも重要です。

大企業には、相談室を設置し専従の産業カウンセラーを置いているところも、少数ですがあります。

従業員の心のケアに、そのための人員を配して取り組んでいるということです。

産業医などもそうですが、企業が個人開業している人と契約しておき、必要なときに社員がそのオフィスを訪れるという形もあります。

ただし、個人開業している人はまだ多くありません。

企業の相談室に勤務するには、募集に応じて就職試験を受けるという一般的な採用のコースによるか、

立場は独立のカウンセラーとして、企業から委託される形で相談室につめる方法によります。

いずれにしても、専業で十分な収入を得るのはむずかしく、多くは兼業で生計を立てているのが現実のようです。

資格取得も難関

産業カウンセラーの資格を取得するには、カウンセラー協会が実施している試験に合格することが必要です。

1992年に労働省の認定を受けている試験です。初級、中級、上級があります。

どの級も、大学などで心理学（隣接科目）を専攻したうえでカウンセラーとしての経験があれば受けられます。または研修によって受験資格を得る方法もあります。

資格取得者は、初級が4，140人、中級が283人。上級はかなりの難関で、99年は14人受験して合格は6人。

中級以上の合格者には、日本産業カウンセラー協会が仕事を紹介しています。

資格を取るには

心理学（隣接科目）を専攻ののち試験

心理学または心理学隣接言窮斗学を専攻し、学士の称号をもつ人（旧大学令による大学で同様に専攻し卒業した人）は、試験を受けて合格すれば資格が取れます。

5年以上の実務経験ののち試験

日本産業カウンセラー協会では制度以前から心理相談員、労務人事担当者、衛生管理者などの心理職を産業カウンセラーとして育成しています。

これらの人が5年間実務についたのち受験、合格すれば資格が得られます。

講座を修了して試験

成年に達した人で、産業力ウンセリング講座または試験委員会が認定した類似の講座を修了して、受験して合格すれば資格が取れます。

フェミニストカウンセリング（セラピーともいう）は、1960年代後半から70年代にかけてアメリカで起こったフェミニズムの運動をきっかけとして誕生しました。

伝統的なカウンセリングと異なる点は、フェミニズムの視点で行われるという点です。

日本に初めて紹介されたのは1980年です。

その技法としてあげられるものに1対1での個人セラピーがあります。

一般的なカウンセリングの形と同じようではありますが、フェミニストカウンセリングの理念として、カウンセラーとクライエントの間は対等な関係であるとされています。

カウンセラーは、クライエントが抱えている問題、たとえばセクシュアルハラスメントや家庭内暴力、離婚や不妊などについて、

それらはけっして個人的な問題ではなく、社会的、政治的なものであるということを理解できるようにサポートしていきます。

そのうえで、本人が内に秘めている力を引き出し、発揮できるように援助します。

つまり、フェミニストカウンセリングの目的は、人とのかかわり合いを通して、クライエントが自分を大切にすること、

さらに、自分らしくありたいと願うことを実現させるといったところにあります。

もう一つの技法はグループワークです。

数人のメンバーで思っていることや感じたことなどを話していきます。

自分の内面を見つめ、それを言語にする過程で問題意識が生じたり、それまで気づいていなかった新しい発見をしたりすることで、そのプロセスが癒しにつながることを目的にします。

このようなグループワークをコンシャスネスレージング（意識覚醒）グループの活動といいます。

カウンセラーは進行役としてかかわり、権威的にならないように接します。

グループワークにはほかにも、同じ悩みをもつ人たちが集まり支え合うグループや、

自分の意見を人前で話すことができるように訓練するアサーデイブトレーニングなどがあります。

フェミニストカウンセラーは、行政の女性問題相談室の相談員や行政が運営している女性センターなどから依頼を受け、カウンセリングを行うことがあります。

さらに、フェミニストカウンセラーが主催して、あるいは行政の女性政策担当の部署から依頼を受け、講師として話をすることもあります。

フェミニストカウンセラーは、日本ではいくつかのグループが活動しています。

それらのグループでオフィスをもち、カウンセリングルームを運営したり、電話相談を開設しているところもあります。

現在、日本ではフェミニストカウンセラーの資格制度はありません。

しかし、最近の動きとして、日本フェミニストカウンセリング研究連絡会が発足し、運営委員会では資格の検討を行っています。

フェミニストカウンセラーの活躍が各地でみられるようになっていることなどから、将来、資格制度ができる可能性も考えられます。

結婚カウンセラー

離婚大国アメリカでは、初婚カップルの3分の2近くが別れるそうです。

離婚は痛みをともなうものであって、夫婦、子どもとも深く傷つくのは避けられません。
できれば離婚はしたくないと思う人がほとんどでしょう。

そこで、結婚前のカップルのための結婚カウンセラーという職業があります。

将来、結婚してうまくやっていけるかどうか、悩むカップルに相性診断のようなテ＼ストを受けてもらい、その結果を見てカウセリングを行います。

離婚の可階性を科学的に判定するテストも開発されました。

カップルは150以上もの質問について回答し、それをコンピュータ処理にかけることにより、カップルが将来離婚するかどうか約8割の確率で予測できるとのことです。

日本では、結婚カウンセラーはまだまだ珍しい存在で、もちろん資格制度もありません。

しかし、最近では離婚件数力準問22万件を超え、5組に1組が別れるという状況です。リスクを避けたいと考える人は多くなっています。

結婚カウンセラーの活躍が増えるかもしれません。